論文・総説など
2022年
Masahiro Matsuura, "Disasters as Enablers of Negotiation for Sustainability Transition: A Case from Odaka, Fukushima" Sustainability, 14(5), p. 3101. 査読有
2020年
松浦正浩,「持続可能なニュータウンに向けたトランジション・マネジメント：みそのウイングシティにおける実験」, ガバナンス研究, 16, pp. 49-71.
2018年
松浦正浩, 「2050年からの逆算で見える埼玉の住宅地の危機」, 埼玉司法書士会情報誌法Navi, 7, pp. 10-11.
2017年
松浦正浩, 『連載：トランジション・マネジメントの時代』「日本におけるトランジション・マネジメントの実践：新興住宅地におけるワークショップ事例」、「方法論としてのトランジション・マネジメント：オランダの事例から学ぶ」、「オランダにおける構造改革の実現：ポルダーモデルを乗り越える」、「延命装置としての地方創生の憂鬱：イベント依存から脱却する学習の必要性」, 地方行政
松浦正浩, 「トランジション・マネジメントによる環境構造転換の考え方と方法論」, 環境情報科学, 46(4), pp. 17-22.
松浦正浩, 「中西部太平洋まぐろ類委員会におけるboundary work: 管理基準値の科学」, ガバナンス研究, 13, pp. 17-38.
2016年
松浦正浩, 「対話による都市ガバナンスの進化：父権主義から熟議民主主義に至るまでの過程」, 地方行政（2016/12/19）, pp. 2-5.
Masahiro Matsuura and Kenshi Baba, "Consensus Building for Long-term Sustainability in the Non-North American Context: Reflecting on a Stakeholder Process in Japan" Negotiation and Conflict Management Research, 9(3), pp. 256–268. 査読有
松浦正浩, 「エビデンスに基づく政策形成を可能とするガバナンス：当たり前のことが一筋縄ではいかない現実」, 地方行政（2016/8/29）, pp. 2-5.
2015年
馬場健司、松浦正浩、谷口真人, 「科学と社会の共創に向けたステークホルダー分析の可能性と課題：福井県小浜市における地下水資源の利活用をめぐる潜在的論点の抽出からの示唆」, 環境科学会誌, 28(4), pp. 304-315. 査読有
2014年
高田百合奈、松浦正浩、太田義孝、釣田いずみ,「海洋空間計画に対するステークホルダーの関心と科学的情報を反映させた3Dアニメーションを作成する共同事実確認（JFF）の試行」 科学技術コミュニケーション, 16, pp. 91-106.査読有
松浦正浩、山口行一、山中英生、八木絵香、坂本真理子, 「合意形成の調整役機能理解のための実践のプロファイリング手法の研究レビュー」, 土木学会論文集D3, 70(5), pp. I_143-150.査読有
2013年
松浦正浩、馬場健司、松尾真紀子、山中英生, 「共同事実確認手法による社会資本整備の合意形成支援」, 土木計画学研究・講演集, 47.
山口行一、松浦正浩、山中英生、坂本真理子, 「合意形成の調整役機能を明らかにする実践のプロファイリング手法の検討」, 土木計画学研究・講演集, 47.
松浦正浩, 「現代社会における社会的合意形成」, TASC Monthly, 2013/3, pp. 6-12.
2012年
松浦正浩、江口徹、大久保翔太、大澤友里恵、倉本北斗、谷口健二郎、林禎恵、馬場健司、肱岡靖明, 「農業分野の気候変動適応策検討のためのステークホルダー分析の提案 －埼玉県における事例－」, 土木学会論文集G（環境）, 68(6), pp.II_309-318. 査読有
馬場健司、松浦正浩、篠田さやか、肱岡靖明、白井信雄、田中充, 「ステークホルダー分析に基づく防災・インフラ分野における気候変動適応策実装化への提案－東京都における都市型水害のケーススタディ－」, 土木学会論文集G（環境）, 68(6), pp. II_443-454. 査読有
山中英生、真田純子、松浦正浩, 「参加型計画の初動のための関係者分析手法の適用に関する研究」, 計画行政, 35(4), pp. 56-61. 査読有
松浦正浩, 「都市計画家に求められるコミュニケーション技術：批判的視点から」, 都市計画, 298, pp. 22-15.
松浦正浩、杉崎和久、渡邉英徳, 「携帯電話を活用した市民参加型政策課題発見支援システムの開発：うみあるきの実践」, 社会技術研究論文集, 9, pp. 60-69. 査読有
2011年
松浦正浩, 「新聞掲載の「被災者の声」からたどる地元の声：被災地の子供たちは何を語ってきたか」、そだちと臨床, 11, pp. 6-14.
John Forester, Lawrence Susskind, Karen Umemoto, Masahiro Matsuura, Giancarlo Paba, Camilla Perrone and Raine Mantysalo, "Learning from Practice in the Face of Conflict and Integrating Technical Expertise with Participatory Planning," Planning Theory and Practice, 12(2), pp. 287-310. 査読有
Scott Valentine, Benjamin Sovacool and Masahiro Matsuura. "Empowered? Evaluating Japan's National Energy Strategy Under the New Administration," Energy Policy, 39(3), pp. 1865-1876. 査読有
2010年
松浦正浩, 「変わる政策決定のかたち－「民意」とは何か」, 生活経済政策, 166, pp. 4-8.
Masahiro Matsuura, Tatsujiro Suzuki and Hideaki Shiroyama, "Sustainable Energy and Environmental Policymaking in Japan," IEEE Technology and Society, 29(3), pp. 45-54. 査読有
Masahiro Matsuura, Hidenori Watanave and Kazuhisa Sugisaki, "GPS Cellular Phones for Participatory Policy-Making: An Experiment With the Umi-Aruki System" Asian Politics & Policy, 2(3), pp. 487-489. 査読有
松浦正浩, 「政策形成技法としての政策移転ガイドライン：既往研究からの知見」, 社会技術研究論文集, 7. pp. 171-181. 査読有
Masahiro Matsuura, "Google Moderator, a New Tool for Public Deliberation (Blog-Web Review)," Asian Politics & Policy, 2(1), pp. 127-128. 査読有
2009年
松浦正浩, 「３Ｄインターネットにおける都市整備の課題と現実世界への示唆」, 土木情報利用技術論文集, 18, pp. 75-84. 査読有
Masahiro Matsuura, "The First "Blog Mayor" Re-election in Japan (Blog-Web Review)," Asian Politics & Policy, 1(4), pp. 794-795. 査読有
Masahiro Matsuura, "The Place for Politics in the Abundance of Japanese Blog (Blog-Web Review)," Asian Politics & Policy, 1(3), pp. 543-544. 査読有
Masahiro Matsuura, "Personal Web Sites of Key Japanese Political Players: A Surprising Lack of Frequent Updating and Interaction (Blog-Web Review)," Asian Politics & Policy, 1(2), pp. 338-340. 査読有
2008年
馬場健司、松浦正浩, 「環境論争を題材とした交渉ゲームの開発とシミュレーションによる解決策の検討：風力発電立地のケース」, 環境システム論文集, 36, pp. 149-158. 査読有
松浦正浩、城山英明、鈴木達治郎, 「ステークホルダー分析手法を用いたエネルギー･ 環境技術の導入普及の環境要因の構造化」, 社会技術研究論文集, 5, pp. 12-23. 査読有
太田 響子、林 裕子、松浦 正浩、城山 英明, 「環境技術の社会導入に関する政策プロセスにおける分野横断的ネットワークと公共的企業家機能に関する分析 ～埼玉県越谷市レイクタウンにおける住宅の面的CO2排出削減事業を事例として～」, 社会技術研究論文集, 5, pp. 24-39. 査読有
2007年
Masahiro Matsuura and Hideo Yamanaka, "Planning through Assisted Negotiation: Consensus Building for Traffic Safety," Journal of the Eastern Asia Society for Transportation Studies, 7, pp. 1546-1558. 査読有
Masahiro Matsuura, Dong-young Kim and Andrew Lee, "Environmental Conflict Resolution in Asia: Perspectives," ACResolution, Summer 2007. 審査有
松浦正浩, 「文脈を考慮した合意形成プロセスの導入 コンセンサス・ビルディング手法の適応化と組織変革」, 第35回土木計画学研究発表会・講演集.
橋本禅、松浦正浩, 「米国における農業紛争処理制度の枠組みと活用状況」, 農業土木学会誌, 75(5), pp. 399-403. 査読有
松浦正浩, 「合意形成プロセスの制度化における政治的支持の役割：英国・オーストラリアにおける高速道路計画手続きの事例比較を通して」, 都市計画 42(1), pp. 32-37. 査読有
松浦正浩（構成：梶山寿子）, 世界が証明!「ハーバード流交渉術」早わかり, プレジデント, 45(13) [2007-06-18], pp. 106-109. 雑誌記事
2006年
Hal Movius, Masahiro Matsuura, Dong-young Kim and Jin Yan, "Tailoring the Mutual Gains Approach For Negotiations with Partners in Japan, China, and Korea," Negotiation Journal, 22(4). pp. 389-435. 査読有
2005年
松浦正浩（報告書の分担執筆）, 社会資本整備における第三者の役割に関する研究：第２章「メディエーション」、第３章「社会資本整備におけるメディエーション」, 国土交通政策研究第43号, 国土交通省国土交通政策研究所.
2004年
松浦正浩（報告書の分担執筆）, 土木技術者のための合意形成術の教育方法に関する研究会平成１５年度業務委託成果報告書： ３．４ 「米国における合意形成技術の教育について」 , 社団法人 土木学会四国支部 pp. 33-44.
2003年
松浦正浩, 「米国における市民参加の発展と最近の事情」, アーバンアドバンス（名古屋都市センター）, 28, 68-74.
Masahiro Matsuura, "Research, Evaluation and Special Projects Introducing Consensus Building to Japan," CBI Reports, 2003 Spring.
2002年
松浦正浩、笠島勝治、宮崎俊哉, 「今後の計画づくりへの第三者活用」, 第２５回土木計画学研究・講演集.
松浦正浩, 「コンセンサス・ビルディング－米国発・計画づくりの新たなパラダイム－」,Planners, 47.
松浦正浩, 「交渉と合意形成のテクニック（２）－公共政策、まちづくりへの適用」, 測量, 52(11), pp. 49-52.
松浦正浩, 「交渉と合意形成のテクニック－家庭生活からまちづくり、国際紛争まで」, 測量, 52(10), pp. 49-51.
2000年
長澤光太郎、宮崎俊哉、松浦正浩, 「公共政策における新しい合意形成のあり方」, 三菱総合研究所所報, No.37, pp. 50-65. 査読有
松浦正浩、長澤光太郎, 「パブリック・インボルブメント(PI)の実務」, 土木学会年次学術講演会 講演概要集第4部, 55, pp. 472-473.
上田啓行、松浦正浩, 「注目されるＰＩ」, 自治体チャンネル（三菱総合研究所）, 19.
長澤光太郎、松浦 正浩, 「新時代の合意形成を考える」, 原子力産業新聞 連載 (5/25, 6/1)
1999年
松浦正浩, 「第三者の補助を用いた公共事業に関する合意形成－米国におけるメディエーション－」, 土木計画学研究・講演集, 22-1, pp. 33-36.
1998年
Masahiro Matsuura, "Mediation, and mediators, get an 'A'," Consensus, July 1998.
1996年
谷下雅義、松浦正浩, 「都市計画事業の計画策定手続の基礎的研究～都市計画地方審議会の役割を中心として～」, 土木計画学研究・論文集, 13, pp. 273-278. 査読有.